日本のテニス界の知識と知恵
■日本のテニス界の知識
日本のテニス界とは、公益財団法人日本テニス協会(JTA）が日本のテニスの中心組織としての役割の持ち、世界の中では国際テニス連盟(ITF)やアジアテニス連盟(ATF)に属しています。また一方では、文部科学省の傘下にある日本体育協会やJOC(日本オリンピック委員会)とも密接な関係をもつ団体の1つです。
１．日本テニス協会における地域協会とは
日本テニス協会を構成する直属のメンバーで、北海道、東北、北信越、関東、関西、中国、九州の9地域テニス協会をはじめ、47都道府県協会ならびに市、区、町、村などの地方自治協会があります。各種行事や大会の運営をそれぞれが主体になって実施しますが、全体的な方針は9地域協会から選出された理事・評議員に、会長推薦理事を加えた「理事会」で決定され、執行されています。
２．日本テニス協会の関連団体とは
各団体とも独立したものであり、その運営の主体性には相互に関与しないが、密接な連携を保ちながら各分野 への普及促進など、共通の目標に向けてともに協議・支援を実施するものであり、(公社)日本プロテニス協会、(公社)日本テニス事業協会、日本女子テニス連盟、日本車いすテニス協会、日本ハンディキャップテニス連盟、日本テニス ウエルネス協会、全日本学生テニス連盟、関東学生テニス連盟、関西学生テニス連盟、北海道学生テニス連盟、東海学生テニス連盟、北信越学生テニス連盟、関東学生庭球同好会連盟、関西学生庭球同好会連盟、東海学生庭球同好会連盟、関東国公立大学庭球同好会連盟がこれにあたります。
その他、関係団体として、ボール、ウェア、コート、シューズ、ネット、ストリングなどのメーカーなどに公認や推薦を与えています。
日本のテニスの現状と今後について、2016年6月13日現在では、WTAランキング48位に土居美咲選手、70位に日比野菜緒選手、93位に大坂なおみ選手、ATPランキング6位錦織圭選手が入っています。土居美咲・錦織圭選手はランキング56位までに与えられるリオ・オリンピックの出場権を得ました。そして、今後のデビスカップやフェドカップでの活躍や、オリンピックのメダル獲得も期待されます。
しかし、それには実現に向けて日本のテニス界が選手の育成や強化に総力を挙げて取り組んでいくことが大前提になります。今度ますますテニスとの関わり方が多様化し、「する」「見る」「支える」といった様々なテニスライフを楽しむ人たちが増える中で、この多様なテニスニーズに対してテニス界全体で真剣に取り組んでいくことが、今後の発展につながっていくと考えます。
■日本のスポーツ施策とは
テニスにおける社会的環境では、文部省(現在の文部科学省)が2000年9月に示した「スポーツ振興基本計画」から、2011年6月にスポーツ基本法が制定され、新たに2012年に「スポーツ基本計画」が策定されました。スポーツ振興基本計画の課題としては・子供の体力の上昇・生涯スポーツ機会の向上・国際競技力の向上があり、新たな課題の発生として挙げられたものは・ガバナンス向上、ドーピング対策等や公平・公正性、透明性向上の要請、・プロスポーツ、障害者スポーツの発展・国際化の進展 等があります。
スポーツ基本計画では10年程度を見通して次の７つの課題ごとに政策目標を設定し、スポーツの推進に取り組み、スポーツ立国の実現を目指すこととしてます。
①子どものスポーツ機会の充実
②ライフステージに応じたスポーツ活動の推進
③住民が主体的に参画する地域のスポーツ環境の整備
④国際競技力の向上に向けた人材の養成やスポーツ環境の整備
⑤オリンピック･パラリンピック等の国際競技大会の招致･開催等を通じた国際貢献･交流の推進
⑥スポーツ界の透明性、公平・公正性の向上
⑦スポーツ界の好循環の創出
■スポーツ基本法の基本的施策
スポーツの推進のための基礎的条件の整備等
スポーツの推進のための基盤となる指導者の養成、施設の整備、学校体育の充実、国際交流・貢献の推進等が定められています。
①指導者の養成等
●スポーツの指導者やスポーツの推進に寄与する人材の養成、資質の向上とその活用のため、系統的な養成システムの開発又は利用への支援 など
②スポーツ施設の整備等
●国民が身近にスポーツに親しむことや競技水準の向上を図ることができるよう、スポーツ施設の整備、利用者の需要に応じたスポーツ施設の運用の改善、指導者等を配置 など
●スポーツ施設の整備に当たっては、安全の確保や障害者の利便性の向上に努める
③学校施設の利用
●国立、公立の学校の設置者は、学校教育に支障のない限り、学校のスポーツ施設を一般のスポーツのための利用に供するよう努める
④スポーツ事故の防止等
●スポーツ事故その他スポーツによって生じる外傷、障害等の防止や、これらの軽減に資するため、指導者等の研修、スポーツ施設の整備、心身の健康の保持増進及び安全の確保に関する知識を普及 など
⑤スポーツに関する紛争の迅速かつ適正な解決
●スポーツに関する紛争の仲裁・調停の中立性・公正性が確保され、スポーツを行う者の権利利益の保護が図られるよう、スポーツに関する紛争の仲裁・調停を行う機関への支援、仲裁人等の資質の向上、紛争解決手続についてのスポーツ団体の理解を増進 など
⑥スポーツに関する科学的研究の推進等
●スポーツに関する諸科学を総合して実際的・基礎的な研究を推進し、これらの研究の成果を活用してスポーツに関する施策を効果的に推進
●スポーツの実施状況、競技水準の向上を図るための調査研究の成果、取組状況に関する情報その他の国の内外の情報の収集、整理、活用
⑦学校における体育の充実
●体育に関する指導の充実、スポーツ施設の整備、体育に関する教員
の資質の向上、地域におけるスポーツの指導者等の活用 など
⑧スポーツ産業の事業者との連携等
●スポーツ団体とスポーツ産業の事業者との連携・協力の促進 など
⑨スポーツに係る国際的な交流及び貢献の推進
●スポーツ選手、指導者等の派遣・招へい、スポーツに関する国際団体
への人材の派遣、国際競技大会等の開催 など
●環境の保全に留意しつつ、国際相互理解の増進や、国際平和に寄与
⑩顕彰
●競技会において優秀な成績を収めた者、スポーツの発展に寄与した者の顕彰
■多様なスポーツの機会の確保のための環境の整備
地域におけるスポーツの振興など、多様なスポーツの機会を確保するための環境を整備するための施策が定められています。
①地域におけるスポーツの振興のための事業への支援等
●国民が興味・関心に応じて身近にスポーツに親しむことができるよう、住民が主体的に運営する「地域スポーツクラブ」が行う事業への支援や、指導者等の配置、スポーツ施設を整備 など
②スポーツ行事の実施及び奨励
●住民が自主的・積極的に参加できるような運動会、競技会、体力テスト、スポーツ教室等の行事を実施するよう努めるとともに、「地域スポーツクラブ」等がこれらの行事を実施するよう奨励
③体育の日の行事
●国・地方公共団体は、体育の日（１０月第２月曜日）において、国民の間に広くスポーツについての関心と理解を深め、かつ、積極的にスポーツを行う意欲を高揚するような行事を実施
●広く国民があらゆる地域でそれぞれの生活の実情に即してスポーツを行うことができるような行事が実施されるよう努める
④野外活動、スポーツ・レクリエーション活動の普及奨励
●野外活動、スポーツ・レクリエーション活動に係るスポーツ施設の整備、住民の交流の場となる行事の実施 など
■競技水準の向上等
我が国のスポーツに関する競技水準を向上するため、優秀なスポーツ選手の育成や、国際競技大会の招致・開催支援等が定められています。
①優秀なスポーツ選手の育成等
●優秀なスポーツ選手の確保・育成のため、スポーツ団体が行う合宿、スポーツ選手・指導者等の大会への派遣、優れた資質を有する青少年の指導、競技技術の向上やその効果の十分な発揮を図る上で必要な環境を整備 など
●優秀なスポーツ選手や指導者等が、生涯にわたりその有する能力を幅広く社会に生かすことができるよう、社会の各分野で活躍できる知識・技能の習得に対する支援や環境の整備を促進 など
②国民体育大会、全国障害者スポーツ大会
●国民体育大会、全国障害者スポーツ大会の開催者や大会の性格を規定
●国は、大会の円滑な実施・運営に資するため、必要な援助を実施
③国際競技大会の招致・開催の支援等
●国際競技大会の我が国への招致・開催が円滑になされるよう、環境の保全に留意しつつ、社会的気運の醸成や、招致・開催に必要な資金の確保、国際競技大会に参加する外国人の受入れ等に必要な特別の措置を講ずる
●国は、国際的な規模のスポーツの振興のための事業に関し必要な措置を講ずるに当たっては、スポーツ団体と緊密に連絡
④企業、大学等によるスポーツへの支援
●企業のスポーツチーム等が果たす役割の重要性に鑑み、企業、大学等によるスポーツへの支援に必要な施策を実施
⑤ドーピング防止活動の推進
●スポーツにおけるドーピングの防止に関する国際規約に従ってドーピングの防止活動を実施するため、ドーピングの検査、ドーピングの防止に関する教育・啓発などドーピングの防止活動の実施に係る体制の整備、国際的なドーピングの防止に関する機関等へ支援 など
■スポーツ立国戦略とは
2010年8月、文科省は「スポーツ立国戦略」打ち出しました。「スポーツ立国戦略の目指す姿」とは新たなスポーツ文化の確立とし、～すべての人々にスポーツを！スポーツの楽しみ・感動を分かち、支え合う社会へ～をスローガンに掲げています。
「スポーツ立国戦略の目指す姿」を実現するために
1．人（する人、観る人、支える（育てる）人）の重視として、すべての人々のスポーツ機会の確保、安全・公正にスポーツを行うことができる環境の整備
2．連携・協働の推進として、トップスポーツと地域スポーツの好循環の創出と新しい公共の形成等による社会全体でスポーツを支える基盤の整備
この基本的な考え方のもと、実施すべき5つの重点戦略と目標を発表しました。
■5つの重点戦略と目標
重点戦略１
ライフステージに応じたスポーツ機会の創造
■国民の誰もが、それぞれの体力や年齢、技術、興味・目的に応じて、いつでも、どこでも、いつまでもスポーツに親しむことができる生涯スポーツ社会を実現する。
■その目標として、できるかぎり早期に、成人の週１回以上のスポーツ実施率が３人に２人（６５パーセント程度）、成人の週３回以上のスポーツ実施率が３人に１人（３０パーセント程度）となることを目指す。
■豊かなスポーツライフを実現する基礎となる学校体育・運動部活動の充実を図る。
重点戦略２
世界で競い合うトップアスリートの育成・強化
■世界の強豪国に伍する競技力向上を図るため、ジュニア期からトップレベルに至る体系的な強化体制を構築する。
■今後の夏季・冬季オリンピック競技大会について、それぞれ過去最多(夏季３７( アテネ)、冬季１０(長野))を超えるメダル数の獲得を目指す。また、オリンピック競技大会及び各世界選手権大会において、過去最多(オリンピック競技大会では、夏季５２(北京)、冬季２５（ソルトレークシティー））を超える入賞者数を目指す。さらに、将来を見据えた中・長期的な強化・育成戦略を推進する観点から、各ジュニア選手権大会のメダル獲得数の大幅増を目指す。
■トップアスリートがジュニア期から引退後まで安心して競技に専念することができる環境を整備する。
■国際競技大会等を積極的に招致・開催し、競技力向上を含めたスポーツの振興、地域の活性化等を図る。
重点戦略３
スポーツ界の連携・協働による「好循環」の創出
■トップスポーツと地域スポーツの好循環を創出するため、広域市町村圏（全国300箇所程度）を目安として、拠点となる総合型クラブ（「拠点クラブ」）に引退後のトップアスリートなど優れた指導者を配置する。
■学校と地域の連携を強化し、人材の好循環を図るため、学校体育・運動部活動で活用する地域のスポーツ人材の拡充を目指す。
重点戦略４
スポーツ界における透明性や公平・公正性の向上
■スポーツ団体のガバナンスを強化し、団体の管理運営の透明性を高めるとともに、スポーツ紛争の迅速・円滑な解決を支援し、公平・公正なスポーツ界を実現する。
■ドーピングのないクリーンで公正なスポーツ界を実現する。
重点戦略５
社会全体でスポーツを支える基盤の整備
■地域スポーツ活動の推進により「新しい公共」の形成を促すとともに、国民のスポーツへの興味・関心を高めるための国民運動の展開や税制措置等により、社会全体でスポーツを支えるための基盤を整備する。
■強化指導指針Ⅲ
JTAは最重要課題として「テニスの普及と強化の推進」と具体的な４つのねらいを示しています。
①世界のトップで活躍するプレイヤーを多く輩出する。
②我が国のテニス人口を1000万人にする。
③より一層の健康増進・体力増強を図る。
④テニスを通じ、人々が支え合い、活力のある社会の実現を目指す。
この重要課題を踏まえて、強化指導指針Ⅲが強化の基本理念を「高い競技力を持った競技者の育成」「人間的にも資質の高い人材の養成」の2つを掲げ、指針としては、目標に基づき、強化・普及・指導者養成が三位一体となることの重要性を強調しています。
強化の具体的な構想案は、強化を進めるうえで、3つの課題を重点的に進め、１つのシステムとして機能させていく必要があります。
①一貫指導システムとは競技者育成プログラム
テニスでは、この競技者育成プログラム策定のためのモデル事業に参画し、競技者育成指導推進委員会を発足させて事業に取り組んでいます。具体的には、2002年3月「指導指針―トップへの道ー2002年版」を作成し一貫指導システムの構築に取り組みはじめました。
また、一貫指導の意味とは「テニスに初めて出会うジュニア期からトップレベルに至るすべての過程で、発育発達に応じた適切なトレーニングを行うことによって、選手の可能性を最大限に引き出しに、最終的に世界レベルで戦える選手に育成・強化していくこと」と定義し、この現実に向けて指導者やサポートスタッフという「人的資源」、施設・用具等の「物的資源」、指導プログラムなどの「知的・文化資源」、「財的資源」といったそれぞれの資源を有機的に連携させて運営していくマネージメント機能を一体的に組み合わせて、育成・強化を実行していく仕組みを一貫指導システムと考えています。
②トレーニングセンターシステムの構築とは
トレセンシステムは、テニスに関する情報を共有しながら、優秀なプレイヤーを発掘・育成・強化してくシステムのことをいいます。
１、トレセンからの情報が、エリア（地方の事）ブロック（都道府県の事）方向へ流れ、情報の共有を行います。逆に、プレイヤー情報はブロック・エリアからナショナルへと流れていきます。
２、タレント発掘・育成に関する基本方針はナショナルが、その対象となるプレイヤー情報はブロック・エリアが主体となりますがナショナルと共同して行います。
３、練習会、合宿、大会などを通して指導者間のコミュニケーションを活性化して、指導・トレーニングの環境を整えて行きます。
以上３項目がうまく機能させることができれば、トレセンシステムは効果が期待され、一貫指導をより一層促進することにつながるのです。
③優秀な指導者の育成とは
JTA指導者養成の理念
「優秀な指導者なくしては、優秀な選手は生まれない」
「指導者は常に向上心を持ちながら学ぶ姿勢を持つことが重要である」
３つの育成内容
①指導者の役割の明確化
現在のナショナル・エリア・ブロックコーチの役割を明確にして配置していく。年齢および技術レベルを考慮してコーチングレベルを分けて、指導内容および指導法を構築していきます。
②指導内容の充実化
指導者のレベル別講習内容の充実と指導マニュアルの作成と14歳レベルまでを中心としたジュニア指導内容の充実化を目指します。
③指導者養成講習会の質のレベルアップおよび実践力の強化
最新情報を取り入れた、プレゼン技術も含めたレベルの高い講習会を開き、リフレッシュ講習会なども充実させます。
参考資料：テニス指導教本、文科省ホームページより
■日本のテニス界の知恵
テニスコーチは、スクール生や選手からテニスに関する情報を質問されることも多く、テニス界に関する話や、現在のテニスの現状は知識として持っておくことは大切なことです。
最近の日本のテニスと言えば錦織選手のことが話題に上がると思います。リオオリンピックで96年ぶりに銅メダルを取ったことや、女子では穂積・加藤ペアが全豪オープンでダブルス4強にはいったことなどタイムリーな情報は当然知っておくべきことです。
しかし、話題性の高い情報だけでなく社会的環境の変化などの情報も必要です。スポーツ庁が発足し、スポーツ基本法が制定され法律の中にスポーツが組み込まれました。
テニスコーチとして、テニスの現状は知識として知っておかなければなりません。今、テニス界とは社会的に見て、スポーツ的に見て、国策の点から見てなど様々な視点から見ることで、自分がテニスコーチとしての立ち位置やこれからの方向性が理解しやすくなります。
現在、日本テニス協会が中心で、地域協会や市町村協会への指示や情報伝達などは行われていますが、その他にもテニス界には様々な組織と機能があります。関連団体を知ることで、斬新なアイデアが具体化されれば、実行に移せる組織を探しだし、その組織が現場からの提案をに受け止め、さらに上の組織がリーダーシップを発揮しながら推進することがこれからのテニス界には必要なことです。
社会環境としては、スポーツ基本法が施行されスポーツ基本計画も発表されました。スポーツ庁も設置されたことは国としてスポーツを推し進めていくことが分かります。スポーツ業界に携わるテニスコーチとしてもこれからスポーツ環境の変化を察知しての対応が求められます。
例えば「地域スポーツクラブ」の設置による地域コミュニティーを活性化させる事業に参加し、「外部指導者」として学校の部活とのかかわりを持つことも考えられます。施設を充実させればさせるほど指導者の養成が重要課題になるのです。
国策として見た時に、スポーツ指導者には国民の健康による豊かな生活と医療費削減の両面で期待が大きくなります。また、トップアスリートの育成は国力に比例するとも言われ、国としての威信がかかっています。
トップアスリート育成にはJOCゴールドプランから一貫指導システムの構築が進められましたが、競技力向上は心技体だけのスキルではありません。「グローバルスポーツ教育プログラム」と呼ばれる心技体に知的能力を加えたプログラムがこれからの競技力向上に欠かせないものになります。
授業では、一貫指導を一人のコーチがすべてを指導していくようなイメージでとらえていた学生がいましたが、テニスを始めた時のホームコーチから、学校の部活の先生、コーチ、大学の監督など、関わってくれる指導者全てが「発育発達に応じたテニスの指導」ができる知識やプログラムを共有して、どのレベルの選手にも、さらなる成長が出来るようにサポートできる体制を一貫指導としています。